『戦争』と株価の関係

こんな疑問がある方のために、記事を書きました。

この記事は戦争についての内容となります。不快に感じる方はまとめだけ見て、ブラウザを閉じてください。

戦争はどのような思惑が働いたとしても、起こしたらいけない事に疑いようが。しかし、世の中綺麗事だけでなく、現実に戦争は起きてしまいます。

特に個人投資家は超長期で投資をしている以上、投資している期間にどこかで戦争が起きる可能性は高いです。

今回は戦争と過去の株価の動きについて確認します。

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検証する過去の有事

戦争と株価の動きを確認してみると、ハッキリとした関係性がある事が分かりました。しかし、一概に戦争だけの要因だけ発生する事は少なく、感染症や自然災害、そして金融ショックなど様々な要因が相まって株価に表れているケースが一般的です。

過去の戦争

湾岸戦争

クウェートに浸攻したイラクに対して、アメリカ主体の多国籍軍が攻撃を加えた戦争となります。この戦争では世界的な油田地帯であるペルシャ湾が戦場となったことから、原油価格が17.1$から37$へ2.2倍の高値となりました。

開戦前は4ヶ月に渡り株価は下落しましたが、開戦後1ヶ月で株価は値を戻しました。

アフガニスタン紛争

2001.9.11の同時多発テロを発端に、オサマ・ビンラディンの引き渡しを求めて米国と同盟国がアフガニスタンに侵攻することで始まった紛争です。

2021年まで紛争は続きますが、2003年に開戦されるイラク戦争との兼ね合いがありますので、それまでのチャートとなります。

同時多発テロ後に4日間休場となりました。休場明けでは、株価が急落し約12%の下落となりました。その後、開戦となりましたが1ヶ月間程度で株価は戻しました。

2003年までの下落は、不正会計問題が続いたことや、イラク戦争が開戦前の緊張した場面があったため、下落したものと思われます。

イラク戦争

イラクに対し“大量破壊兵器保有の疑い”と“米国の査察拒否”により、フセイン政権の不信が高まり起きた戦争です。米国とイギリスがイラクの武装解除とフセイン政権打倒を目的として始まりました。

イラクで開戦するまで、戦争での影響を懸念した株価の下落がありましたが、開戦後から株価は上昇し続けて、振り返るとリーマンショックが起きるまで強気相場が続きました。大規模戦闘終結宣言後も米国軍が撤退（2011.12）するまで戦闘は続きます。

クリミア侵攻

2/8～2/18にウクライナ全土で世論調査がありました。その中で、ロシアと一つの国に統合されたいと答えた比率が最も高ったのがクリミアの41%でした。

事の発端は2.18日に起きた『クリミア騒乱』です。治安部隊と反政府デモの衝突で82人死亡しました。

ロシアが侵攻してから極短期間で支配されましたので、あまり参考にならないかもしれませんが、米国株価には影響が全く見られませんでした。

その後、ウクライナ東部でマレーシアの飛行機が地対空ミサイルにより撃墜されてしまいますが、米国株価は戦争と言うよりFRBの金融政策が影響しているように思えました。

格言

株の格言にこんな言葉があります

遠くの戦争は買い、近くの戦争は売り

この格言は、軍事衝突により被害を被る可能性が高い近くでは、株価が売られやすい傾向がありますが、遠い所での戦争は自国の経済を発展させる可能性がある事から上昇する可能性がある事を指しています。

過去の『朝鮮戦争』における日本経済の特需が戦争が買い材料となりました。

例外となる米国

米国に限っては、戦争の主体として加わって戦争に加わっている時には、戦争前の緊迫した状況では売られ、いざ戦争が始まれば上がる傾向がありました。

逆に、クリミア侵攻時のように戦争に加わっていない時には、株価に全く影響を及ぼしていませんでした。

米国の場合、主体的に参加しても本土が戦場と化すことが極めて少ないから、主体的となる戦争も『遠い戦争』となりそうです。

まとめ

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共に学んで豊かになりましょう！それでは、また！！

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