米国株

なぜ、米国へ投資するのか?米国株の強さの秘密

米国株

こんな心配がある方のために、記事を書きました。

ぜんきち
ぜんきち

米国株へ投資しても大丈夫??という不安を持っている方へ向けて記事を書きました。

最近、米国株投資がブームになっており、本屋でも平積で米国株関連の書籍が並んでいます。

米国株は2021年前半まで絶好調で、米国指数に投資した方全員が儲かっていました。ところが最近テーパリング〔1〕の観測に伴い、米国債の利回りが高くなり株価が下落する要因となっています。

この先、テーパリング実施されれば、小さなニュースに対しても株価が急落する可能性が高くなります。

この記事では、米国の強みを確認して、今後下落が起こっても、株式投資を継続していくメンタルを養うために記載しました。

記事が、タメになったと思われたら、SNSやリンクで紹介して頂けると今後の励みになります。

〔1〕:Taperは直訳すると「先細り」や「漸減」という意味で、金融用語ではQE(量的緩和)の縮小を意味しています。

Check Point
  • 人口の増加と経済成長
  • 投資家ファーストの文化
  • イノベーションが次々と発生
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先進国で唯一人口増加

社会の構造
  • 人口増加

    環境が整備されていないため、人口が増加

  • 経済成長

    人口増加で生産性向上による、産業の成長

  • 環境整備

    インフラ整備と産業成長で悪化した環境整備

  • 高寿命化

    環境整備が整い出生率が低下し高寿命化する

  • 経済停滞

    生産年齢人口が減り、社会保障費増大が足枷となる

社会の構造として、経済が成熟するに従い出生率が低下“経済停滞” が起こります。これは、日本以外の先進国に表れています。

これはアメリカも例外なく出生率が低下しています。しかし、アメリカの場合は人口が増加しています。これは一体なぜでしょうか?

アメリカの人口増加

2100年までの推測人口推移(赤色がアメリカ)

引用:world population prospects the 2019 revision

先ほどの答えは、多くの移民を受け入れているからです。

アメリカは移民の国で、移民人口は世界でトップの5000万人超となります。更に現在でも移民を毎年約100万人受け続けています。この移民の存在が人口を増加に繋がります。

このチャートを見ると、“中国”“インド” が人口減少していますが、アメリカと世界の人口が2100年にかけて上昇しています。推測となりますが、今後80年に渡り、増加する人口は心強いものがあります。

ちなみに、世界の人口は2060年頃から増加率が減少しますが、アメリカはほぼ直線的に増加する推測となっております。

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投資しやすい環境

米国は企業の株主還元意識が強いため、『増配』『自社株買い』意識は高いです。連続増配では50年超も増配を続けている企業〔2〕も存在しています。

ちなみに、株主還元で日本とは異なる所は株主優待が無い事です。

米国では企業は株主のものであり、利益は還元すべきと言う文化が根付いているから、投資家が安心して投資できる環境が整っています。仮に『減配』すると経営責任が問われるため、企業業績を犠牲にして、自社株買いや増配が盛んに行われております。

〔2〕:P&G、ジョンソンエンドジョンソン、スリーエムなど

法整備

コーポレート・ガバナンスが確立されており、米国証券取引委員会で不正がないか厳重にチェックされています。

また投資に必要な情報は決められたルールに従い公開されています。

国策

国民が持つ資産の約37%が株式市場にあるため政治家も株式の動向を注視しています。記憶に新しい、コロナショック時に政府の大規模な補助金が、株価回復の一つの要因となりました。

出典:日本銀行調査統計局『資金循環の日米欧比較』(2021年8月20日発行)

現職の議員であれば、株価上昇が選挙で勝ち抜く一つのセールスポイントとなるため、国を挙げて株価の上昇をプッシュします。

単元株

株式市場で日本株を購入する時は、“単元株”といって購入する単位が決まっています〔3〕。その株数なんと100株単位での購入が必要となります〔4〕

一方、米国では一株から金額を指定して購入できるため、少額からの投資がしやすいです。

〔3〕:国によって単元株数は異なります。
〔4〕:単元未満である1株から購入する方法がありますが、手数料が発生します。

基軸通貨の強みとイノベーション

アメリカ基軸通貨

米ドルは世界中どこでも使用できます。世界の為替取引高では、40%を超えておりますし、国際通貨機関の引当金が一番多いのが米ドルです。詳しくはこちらの記事で解説しています。

流通量が多く、目標とするインフレ率も2%と安定感があるため、通貨価値の逓減は緩やかです。

米国に本社を置く企業であっても、世界各国に事業を展開しておりS&P500の売上高の40%は国外となります。売上の大半が国外と言う企業もいくつか存在します。

新しいイノベーション

真壁昭夫氏の著書「よそ者、バカ者、若者」論〔5〕で知られるように、“よそ者” から新しいイノベーションが発生します。実際にアメリカで、移民者もしくはその子供の起業率が高い〔6〕が知られています。

また、創業してから30年未満の会社が米国時価総額Top5に3社も入っています。このことからも、新たなサービスや価値を生み出す企業が続々と出てきて、成長できる環境が整っていることが分かります。

〔5〕:既存のやり方を知らないよそ者。固定観念にとらわれない若者。枠組みに収まらないバカ者。からイノベーションは生まれるという理論
〔6〕:米国民より2倍多い、米国総人口の13%が移民者で、小規模企業の経済成長の30%が移民者企業

まとめ

  • アメリカの人口は2100年も増加している
  • 投資家が安心して投資しやすい環境が整っている
  • 移民の受け入れが、米国経済の成長を担っている

共に学んでいきましょう!それでは、また!!

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