米国株 株式投資

購入手数料”無料”の米国ETF銘柄まとめ

米国株

こんな要望がある方のために、記事を書きました。

ぜんきち
ぜんきち

ETFを購入する時になるべく安く購入したい!という方へ向けて記事を書きました。

あなたは、購入手数料『無料』のETFを知っていますか??

この購入手数料無料なETFは “国内ETF” だけでなく “米国ETF” も一部対象となっています。もし知らなければこの機会に見ていってください。

今回の記事では
1.ETF購入での注意点
2.無料のETF一覧
3.メイン証券口座が異なる

この3つに分けて解説します。

タメになったと思われた方は、紹介やSNSにアップしていただけたら、励みになります。

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ETF購入での注意点

注意点
  • 証券会社により “無料” のETFは異なる
  • 売却時に “手数料” が発生する
  • 無料にするには “プラン変更” が必要

証券会社毎で無料ETFは違う

手数料無料のETFは、取引する “ネット証券” 各社によって異なります。(下のまとめ一覧表参照)別のサイトリンクはこちら、

別サイトへのリンクはこちら
SBI証券: 米国ETF  国内ETF 
楽天証券:米国ETF  国内ETF
マネックス証券:米国ETF
(下に一覧票あり)

売却時に手数料が発生する

他の注意点としては、売却時には株式と同様にして “手数料” が発生します。ところが”国内ETF” を売却する時においては、1日の売却金額が100万円まで無料とする売却も可能です。

ただし、この方法は “プラン変更” が必要となります。

この “プラン変更” は無料で変更することが出来ますし、プライム登録のような定期的は支出があるわけではありません。

売買が無料とする方法

米国ETFの売付は残念ながら無料とするところはありません。(2021.10.1)

しかし、国内ETFであれば金額に上限無く売買が無料とする方法もあります。

それは、『NISA』口座での購入です。例えば、SBI証券であれば、NISA口座の場合購入時だけでなく売却時にも手数料が無料になります。

NISA口座の変更は11月頃から行えますので、3大ネット証券〔1〕へ切替するのも検討してみて欲しいです。

〔1〕:SBI証券、楽天証券、マネックス証券のこと

その他の注意点

手数料無料なETFであるからと言って、そのETFは恒久的に存在するとは限りません。例えば、楽天証券で2021.9末までETF買付手数料無料だった3銘柄(GDAT、GDNA、GFIN)については上場廃止となりました。

上場廃止となるケースはいくつかありますが、この場合は『ETFの再編成』となります。

ETFを長期的に積み立てたい場合は、純資産額が大きいETFを選択すると良いです。

まとめ一覧票

2021.9.29時点 SBI証券 楽天証券 マネックス証券
変更後の
プラン名
アクティブプラン 一日定額コース 〔2〕
米国ETF 特定商品無料(買) 特定商品無料(買) キャンペーン
国内ETF
100万円まで
無料 無料 有料
国内ETF
100万円超過
特定商品無料(買) 特定商品無料(買) 有料
2021.9.29時点 SBI証券 楽天証券 マネックス証券
米国ETF
NISA口座
無料(買)〔3〕 無料(買)〔3〕
無料(買)〔3〕
国内ETF
NISA口座
無料(売・買) 無料(売・買) 無料(売・買)

〔2〕:1日定額コースと取引毎コースがあります。取引毎コースであれば10万円まで無料となります。
〔3〕:キャッシュバックとなります。

マネックス証券について

この表だけを見ると、マネックス証券だけが出遅れている感じがします。しかし、マネックス証券はドル転コスト〔4〕が無料キャンペーンなどが度々あり、お得に取引できる証券会社の一つです。

そして、暗号資産取引所のコインチェックを傘下にもつ証券会社となりますので、暗号資産が一般化したら期待できる証券会社となります。

マネックス証券を使用する時は、キャンペーンに着目してETFの購入を検討しても良いと思います。

〔4〕:円からドルに替えるときの手数料

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無料のETF一覧

ETF SBI
マネックス
楽天 経費率 特徴
(2021.9.29)
VT 0.09%
全世界の先進国株式市場及び新興国市場へ幅広く投資
VTI 0.03%
米国株式市場の投資可能銘柄ほぼ100%に投資
SPY 0.09%
米国初のETFでS&P500 指数に連動
VOO 0.03%
米国大型株を投資対象とする、S&P500 指数に連動
IVV 0.03%
iシェアーズが運用する S&P 500 ETF
RWR 0.25%
USセレクトREIT指数に連動し、商業用不動産等のREITに投資
GLDM 0.18%
現物の金や地金に裏付けられているETF。GLDより少額で取引可能
AIQ 0.68%
AIの開発と、利益拡大を得る可能性がある企業へ投資
FINX 0.68%
フィンテック(金融ITサービス)の最先端にある企業へ投資
GNOM 0.50%
ゲノム、バイオの分野で進歩の知恵を受ける企業に投資
EPI 0.85%
中国の次に注目されるインド株への投資する
DHS 0.38%
米国株式の内、高配当上位に位置する銘柄で構成される指数に連動するETF
DLN 0.28%
米国の配当を支払う大型株へ投資する
DGRW 0.28%
米国株の増配当が見込める銘柄に投資する

メイン証券口座が違う時

株式は、一つの証券口座にまとめることが出来ます。A証券口座で保有する株式をB証券口座へ移動は『移管』と呼ばれております。

大多数の個人投資家が使用している、”特定口座” の移管については保管振替機構という所を通して行われます。といっても、私たちがする手続きは、株式を所有している証券口座から書類を送ってもらい〔5〕書類に必要事項を記載して返送するだけ〔6〕です。

ここで、注意したいところは、移管に対して手数料を設けている証券会社が多いということです。投資信託の移管については2021.10時点でほとんどの証券会社で手数料が発生します。

国内株式や米国株式の移管については、三大ネット証券の内、唯一『SBIネット証券』が手数料が発生しません

〔5〕:証券会社によってダウンロードという方法も選択できます。
〔6〕:証券会社によって身分証明書の写しが必要な場合もあります。

まとめ

  • 証券会社により、無料となるETFはことなる
  • 国内ETFは売買無料、米国ETFは買いのみ無料
  • 株式を一つの証券口座にまとめることも可能

それでは、また!!

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