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次のGAFAMは “EV” 銘柄から出る!!電気自動車市場について1/3

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こんな疑問がある方のために、記事を書きました。

ぜんきち
ぜんきち

EV市場ってどうなの??日本にいるとEV普及率が低いためあまりピンときません。EV市場の今後に疑問を持っている方へ向けて記事を書きました。

皆さんは、2010年のGAFAMへ投資が出来たらどうでしょうか?

例えば、2010年にAppleへ100万円を投資したとすると、現在は約2370万円になっています。
「あぁ~…なんで私はAppleへ投資していなかったんだ…」by ぜんきち

しかし、今、私たちは10年前のGAFAMへ投資するチャンスがあります

1990年代後半に家庭用PCが普及してインターネットが広がり、2010年にスマホが一斉にひろがり、2020現在ではスマホが当たり前になっています。では次は?と言うと、

『EV市場が熱い』と思っています。

EVについて記事を書いていたら、文が長くなりましたので、3つの記事に分割して解説します。

今回はEV市場の今後について解説して、EVが次のGAFAMとなる根拠を各資料を参考に紹介しようと思います。

記事が、タメになったと思われたら、“SNS”“リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

Check Point
  • EV市場は今後 “中国” と “EU” を主戦場として技術開発される
  • 2025年までの新車販売台数は中国が半分を占める
  • “中国”と”EU”が伸びる背景は国の政策によるものが強く影響している
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EV市場について

テスラが、時価総額でトヨタを超えた!!ヨーロッパで排ガス規制が導入される!!

と言ったように、世界は今”ガソリン” や “軽油” などの内燃機関を使う車両から電気自動車(EV)へ変わってきています。

ちなみにEVとは、一般的にPHEV〔1〕とBEV〔2〕を指します。

〔1〕:プラグインハイブリット自動車(Plug-in Hybrid Vehicle)外部から充電可能なハイブリット車
〔2〕:純電動自動車(Battery Electric Vehicle)エンジンを搭載しない電気自動車のこと

EVの普及予想

2020年は新型コロナウィルスの影響もあり需要は伸びませんでした。2021年ではEUでは、新車販売のEVが14%で、その内50%がPHEVでした。

20台新車が売れるうちの3台がEV車です!日本じゃ考えられません。

出典:ev-volumes

左のキャプチャーは2021年の予想販売台数です。2020年の約2倍を予想されています。

右のキャプチャーは世界のEV販売成長率です。EVを推し進める国策を発表したEUと中国においては2020年比で2~3倍近く販売率が上昇するのが予想されています。

米国では、“SUV”“ピックアップトラック” が乗用車の50%以上を占めます。また、広大な地面を持ち、片道350㎞の区間を日帰り旅行します3ので、航続距離の長いEV自動車が無いのが、伸び悩む理由です。

SUVについては “リビアン” がEVを5.5万台受注しました。

企業毎における販売台数ランキング

出典:ev-volumes

2021年上期のランキングです。1位:テスラ(米国)、2位:フォルクスワーゲン(ドイツ)、3位:GM(米国)、5位には中国のBYDが入っています。

ちなみにテスラは2021年に90万台販売する予定とされています。それに対して、トヨタは1074万台、フォルクスワーゲンは1100万台となり、EVへ取って代わる需要は大きいです。

EVの展望

出典:bloombergNEF

2025年には今の倍以上にEVが販売される予測されています。国ごとに見ると、中国が約半分を占め、次にEUが入っています。

右の図は新車販売におけるEV販売率の予想となります。2030年には中国とEUでは50%以上がEV車となり、2040年には約80%がEVに取って代わります。

2020年における内燃機関車の販売台数は7266万台に対し、EVは582.7万台(約7.4%)となります。2035年には約4000万台がEVに変わる予想なので、現在の6.7倍増えます。

テスラの販売台数は2021年で90万台なので、今の販売シェアが続くと想定すると606万台販売する予想とになります。

国策がEV市場を後押しする

EUの規制

EUでは2021.7.14にガソリン車の新車販売を禁止する案を発表しました。なんと、この禁止の中にはハイブリット車(HV)も含まれています

そして、EUでは50年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロの先駆けとして、30年に55%削減する目標を掲げています。(1990年比)

中国の規制

2020.10.27に中国では2035年をめどに新車販売の全てを、EV:HVで50:50として、それ以外の車は販売禁止にするとしています。

2035年にはCO2排出総量のピーク値の20%以上を減らす「省エネルギー・新エネルギー車技術ロードマップ2.0」を発表しました。

HVを採用している点は、EUより実現しやすい現実的な対応です。

日本は?

今や前政権となる、菅首相時代の施設方針演説で「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」と表明したことが記憶に残っています。

菅首相は「2050年カーボンニュートラル」の実現を掲げました。この方針では2035年までに全車の電動化を目指す方針で、対象車は(HV、EV、PHV、FCV〔4〕)となります。

日本の代表する自動車企業のトヨタは2022年に本格参入するとのこと。日本のBEVと言えば、日産の「リーフ」。PHEVは三菱の「アウトランダー」を想像します。

トヨタにはFCVで別の狙いがあります。それについては後日記事にします。

〔4〕:Fuel Cell Vehicle の略で燃料電池自動車の事です。FCVは燃料電池で水素と酸素の化学反応によって発電した電気エネルギーを使って、モーターを回して走る自動車です。

日本の政策

日本は政策がこれからスタートを切ったところです。2021.11.26に閣議決定された予算案の中に「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」が盛り込まれました。これまで、EVの補助金の上限が42万円だったところ、最大80万円と2倍近く増額されました

まとめ

EVを加速度的に盛り上げるためには、政府の補助金が必要となり、莫大な補助金はEUと取り組みの早い中国に対して、日本や米国は遅れをとっています。

最近、補助金の増額があった日本について、更にEVを推し進める政策に期待したいです。

  • EV市場は今後 “中国” と “EU” の2国で販売台数の60%以上を占めるとされている。
  • “中国”と”EU”が伸びる背景は国の政策によるものが強く影響している
  • 日本についても遅れながら、EV自動車の普及させるために補助金を倍増させた。

関連記事

EV市場についての次の記事となります。”EV関連”について解説しました。

EVメーカで先行しているテスラについて解説しました。

米国乗用車の50%以上がSUVとピックアップトラックとなります。この車種でEVを展開するリビアンについて解説しました。

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