DFC法とは？わかりやすく"ザックリ"解説

こんな疑問を持っている方へ記事を書きました。

ぜんきち

DFC法で出てきた”残存価値”ってどうやって求めるの？
と言う方のために解説しました。

皆さんは”企業価値の算定”ってどうやって出しているか知っていますか？

企業価値評価の中でも代表的な方法に『DCF法』というものがあります。DCFはDiscount Cash Flowの略で、「割引キャッシュフロー法」と表現されることもあります。

DFC法は、学術的なファイナンス理論に裏打ちされており、理論上もっとも合理的な企業価値評価法となります。

では、『企業価値』の算出方法は
“事業価値”、”非事業価値”の2つを加算したものが『企業価値』となります。

この記事では、
1.DFC法の算出方法
2.残存価値について
3.DFC法の計算例
について解説します。

記事の概要

DFC法の算出方法

【図に合わせた細分化式】
企業価値＝（事業価値＋残存価値）＋非事業価値

DFC法の算出方法は『事業』と『非事業』（その他）の２つに分けて考えます。

通常7~10年程度のFCF予測を現在価値に換算した価値（割り引いた価値）と、予測の最終年度以降の価値である“残存価値”を合計します。

“FCF予想値”も“残存価値”どちらも、割引現在価値と同じ考え方で算出します。

割引現在価値の解説はこちら

FCF算出方法の解説はこちら

割引現在価値の計算式

PV ＝ C ÷ (1＋r)^n
PV：現在価値、 C：毎年の予測FCF
ｒ：割引率、ｎ：年数

具体的にはこうなります。

FCFが100憶円、割引率が5％

＜1年後に100億円＞
100 ÷ 1.05 ＝ 95.2億円

＜2年後に100憶円＞
100 ÷ 1.05 ^2＝ 90.7億円

…

＜7年後に100億円＞（最終年度）
100 ÷ 1.05 ^7＝ 71.1億円

最終年度までの合計金額
1年後＋2年後＋…7年後＝578.7憶円

『事業』は先ほど計算した、“FCF予想値” と、最終年度以降の価値、つまり“残存価値”を加算して算出します。残存価値については次の“2.残存価値について”で解説します。

非事業価値を具体的な例をあげると、事業に使っていない遊休地や現預金などの事です。言い換えれば、その資産があろうがなかろうが、事業で稼ぐために、役立っていない資産のことです。

仮に、評価時点で売却した場合の金額を評価します。

貸借対照表（B/S）の『現預金など』（Cash and cash equivalents）参照

事業価値を算出する中で、最も金額が大きくなるのが残存価値（ターミナルバリュー）です。ターミナルバリューの考え方は3つあります。

割引現在価値の計算式

一般的には３の『事業を継続する場合』での想定が多いです。こちらの記事では継続での残存価値算出を解説します。

“残存価値”を考える上で、重要な概念があります。
それは、考える視点（起点）を一度”FCF予想値”を算出した最終年が、現在だと仮定するひつようがあります。つまり、最終年へ視点の移行が必要です。

視点移行して残存価値を算出後に、今度は現在に視点を戻して、算出された残存価値を現在価値に換算する手順が必要となります。

『継続』”残存価値”の考え方

最終年度に視点を変えて、残存価値を計算（視点移行）
7年後が最終年であれば、7年後が現在だと考える。具体的には現在から8年後が、1年後になり、9年後が2年後になります。
現在に視点を戻して、残存価値の割引現在価値を算出（視点帰還）
視点移行して算出した残存価値を、現在の価値へ換算します。具体的には7年後が最終年であれば、
残存価値 ÷（1＋割引率）^7　となります。