こんな疑問がある方のために、記事を書きました。
長期投資？そんなのラクショ―だよ！
と思っている方へ向けて記事を書きました。
超長期投資で資産を大きくしたい場合は、リスク許容度を度外視すると、株式が100％での運用が数学的には正しい答えとなります。
そうした結果から、長期保有を決めて実際に投資を行い、それを愚直に実行している方はどのくらいいるのかをご存じでしょうか？？
今回は、投資方針と保有年数から「どのくらいの個人投資家が投資当初の考えを実行できているのか」を推察します。
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超長期運用
このグラフは過去の平均値を表した数値を使用しております。そのため、将来を約束したものではありません。
また、現在において、米国株式が過去最高値であるため、どの時点から切り取ったとしても、株式が一番リターンとなります。その点を考慮してグラフを見てください。
白、黒（Stocks）：株式
灰、薄灰（Bonds）：債権
濃灰、灰（T-Bills）：割引債〔1〕
このグラフを見ると、10年以上の株式は債権より、リターンとリスク共に優れていることを表しています。
このグラフは以前の記事で紹介したものとなり、長期運用における米国株式投資のリスクの減少を表しています。
〔1〕：Treasury Discount Billsの略で、米国政府が発行する米国債の一種で、1年以下の短期国債。償還に伴う借り換えのために発行される割引債。2009年にFB（政府短期証券）とTB（短期国債）が統合されて『T-Bill』となった。
理想と現実
長期保有を決めている投資家はどれくらいの割合で存在するのか？
実際に10年以上の長期に渡り、株式を所有している割合は？
この2つのデータを見ると、『投資家の心理』が透けて見えます。
投資方針
青色が、日本人投資家における長期保有を決めて投資している方の割合となります。
70代以上は、長期保有を想定した投資が50％を下回っておりますが、それ以外の世代では50％を上回っております。全体平均でも51.3％と半数以上の方が長期保有を考えています。
とりわけ、20~30代と60~64歳が約54~55%の割合で長期保有を投資方針としています。
平均保有期間
左にある紫色が、日本人投資家における10年以上投資している方の割合となります。
全世代の平均保有率で10年以上保有者が25.3％となります。この内、60~64歳が10年以上保有率が一番長くなります。
これは、人生の三大支出の内「教育支出」が関係してそうです。
例えば20代後半から30代前半に子供が誕生すると、概ね50歳には子供が成人します。そこから老後のために10年間資産形成をすると、60歳には10年以上保有を継続する事が可能となります。
投資継続率
この2つの数値を使えば、長期投資の継続率がわかります。
これから資産形成を始めるであろう、20~30代の長期保有割合は6.5％なのは仕方ありません。
しかし、20~30代を除く平均値においても27.95％となり長期保有を想定している方の約2人に1人が株式を売却している事実が判明しました。
市場の環境
2020から過去10年を振り返ると、2011年に「東日本大震災」があるものの「アベノミクス」と「日銀の買い支え」があって、投資が継続しやすい市場でした。
過去10年間の株式指数「TOIPX」右肩上がりのチャートを形成しています。
個人投資家で大多数が日本株へ投資をしていたと仮定したとしても、株式保有継続者が2人に1人です。
若年層の低継続率
上の2つのキャプチャーで、特に注目したいのが、20~30代の投資継続率の低さです。
投資方針は55.1％で長期投資の想定をしていますが、40代の10年保有率が19.8%と約3人に2人（64％）の方が長期投資継続をあきらめています。
20代と30代は所帯を持つなど、ライフスタイルが変化しがちなため想定外の支出が多いのか？はたまた投資経験が少なく、資産を売却してしまったのかは定かではありません。
しかし、後者の場合はリスク許容度を甘く見過ぎていたと言えます。
これから家庭を築いていく世代はライフスタイルの変化も加味して、リスク許容度を自分が想定しているより低く見積もった方が賢い選択となりそうです。
まとめ
共に学んでいきましょう！それでは、また！！
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