米国株

国内ETFの米国投資で2重課税を回避!!

米国株

こんな疑問がある方のために、記事を書きました。

ぜんきち
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米国株へ投資する方法で最も良い商品はなに??という疑問を持っている方へ向けて記事を書きました。

前回の記事で、配当金にかかる加重課税を証券会社で自動的に控除してくれるようになったと解説しました。

今回は、二重課税調整の対象となっている “国内ETF” について深堀します。

記事が、タメになったと思われたら、SNSやリンクで紹介して頂けると今後の励みになります。

Check Point
  • 国内ETFのメリット・デメリット
  • “商品” と “経費率
  • 最安購入するための戦略
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国内ETFのメリット・デメリット

国内ETFのメリットとデメリットを改めて復習しましょう。

国内ETFのメリット
  • 確定申告が不要
  • ドル転する手間が不要
  • “為替ヘッジ”の商品がある
国内ETFのデメリット
  • 手数料が高い
  • 資産額が小さい

二重課税調整制度が始まった2020年から、国内ETFへの注目度が少し高まりました。しかし、まだまだ資産額が小さい傾向があります。

国内ETFでは “為替ヘッジ” している商品もあり、為替について不安があれば購入の検討も可能です。

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ETF種類一覧

(2021.10時点)

投資商品 対象 為替ヘッジ 経費率(%) 資産額 運用企業
1547 S&P500 0.15 ¥34.3 Bil 日興
1557 S&P500 0.0945 ¥43.955 Bil スパイダー
1655 S&P500 0.075 ¥36.650 Bil iシェアーズ
2633 S&P500 0.07 ¥3.11 Bil 野村
2634 S&P500 あり 0.07 ¥11.16 Bil 野村
2521 S&P500 あり 0.15 ¥49.891 Bil 日興
2563 S&P500 あり 0.075 ¥36.733 Bil iシェアーズ
2630 S&P500 あり 0.078 ¥14.46 Bil 三菱UFJ

投資可能商品の評価

“投資信託”“ETF” は数千銘柄あり、そこから適した商品を選択するのは初心者にとって至難の業です。しかし、チェックポイントだけを意識して、選択すれば初心者でも簡単に選択できます。

今回は、『米国株』『国内ETF』というフィルターを通すと、上の一覧票のように絞られました。

投信選択

商品を選ぶ際に優先事項となる2点はこちらです。

投信選択【Check Point
  • トラッキングエラー〔1〕が小さい
  • 資産額が大きい

基本的に資産額が大きくなると、トラッキングエラーが小さくなる傾向があります。

資産額は現金化時の流動性を考えると、設定日から短い商品を除くと500憶円程度は欲しいところです。この条件に当てはめると「1557」「1655」 「2521」「2563」となります。

トラッキングエラーについて詳しくは脚注へリンク貼っておきます。

投信分類

商品についても分類ができます。

投信分類【Check Point
  • ベンチマーク指数〔2〕
  • 為替ヘッジの有無

今回は、『MSCI米国』指数である「1393」という商品もありましたが、資産額がまだ開示されていないため、今回は比較対象に入っていません。

〔2〕: 投資信託などが運用の指標としている基準のことです。

以上の分類した結果。

  • 基本的に「1655」
  • 為替ヘッジ有であれば「2563」

どちらとも、iシェアーズの商品となりました。どちらのETFも資産額が目標に達しておりませんが、設定日からまだ数年しか経っていないため、目標額に達すると考えております。

(1655:設定年2017、2563:設定年2020)

経費率について

国外のETFと比べて、「経費率」が高いと感じてしまいますが、ETFと異なる点があります。

ETFと国内ETFの比較
  • 為替の変更が不要
  • 配当金の課税が国内課税のみ

為替の変更

国内ETFは直接円で買付するため、”ドル転” “円転” 時のコストが発生しません。これは国内ETFを買う時の経費が含まれていると考えることができます。

配当金への課税

また、配当金への課税が “米国” “日本” の二重課税となりません。ETFの場合は「確定申告」を行い税額を還付する申請が必要となります。

さらに、税額の還付〔3〕は所得により全額還付されません。

国内ETFを低コストで購入方法

特定口座

特別口座の手数料体系を確認すると、100万円までは “プラン変更” すれば、無料となります。例えば、楽天証券であれば、(アクティブプラン)SBI証券であれば、(一日定額コースを選択することで、1日当たり100万円までの売買手数料は発生しません。

NISA口座

国内ETFであれば金額に上限無く売買が無料とする方法もあります。

それは、『NISA』口座での購入です。ただし、現在時点でNISA口座で1年あたり買付できる金額が120万円までですので、特定口座取引の方が融通が利きます

まとめ

  • 「1655」「2653」の2択で購入を検討できる
  • ETF諸々にかかるコストを勘案すれば、実質経費率は国内ETFと同じ
  • 国内ETFであれば売買手数料が発生しない方法がある

共に学んでいきましょう!それでは、また!!

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