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『1月効果』過去20年のデータ検証から”新たな知見”

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こんな疑問がある方のために、記事を書きました。

ぜんきち
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1月効果って本当にあるの?
検証したらどうなるの?

この疑問を解消する記事を書きました。

「1月効果」って聞いたことありますか?

1月に株価が上がりやすいこと?

ぜんきち
ぜんきち

その通りです

説明はできないけど、偏りがある事象のことをアノマリーと言います。1月効果もこういったアノマリーの一つだと言われています。

このアノマリーが有効であれば、年始に株式を購入して1月の末に売却するだけで、一定のリターンが見込めます。

この記事では、1月効果について検証して、正しい知見から1月効果を再定義します。

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Check Point
  • 1月の収益率は他の月より大きいのか?
  • 1月効果の理論について
  • 正しい1月効果理論
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1月効果の検証

1月を単純に捉えると、他の月よりもリターンが高くなるというアノマリーです。

1月効果
  • 機関投資家が決算後に株を買い戻す
  • 節税対策の個人投資家が株を買い戻す
  • 小型株に効果が表れやすい

実際に、このアノマリーが適切なのか約20年間を振り返ってみましょう。

1月のリターン

【約20年の1月収益率】
騰落率 S&P500 NASDAQ100 Russell 2000 米国債
2002年 -1.57 -1.7 -1.11 なし 1.29
2003年 -2.74 -0.13 -2.85 -0.58 5.78
2004年 1.73 1.71 4.28 1.86 -3.18
2005年 -2.53 -6.26 -4.23 3.57 -3.63
2006年 2.55 3.98 8.91 -1.34 10.44
2007年 1.41 2.01 1.61 -1 2.59
2008年 -6.12 -11.68 -6.88 2.09 10.98
2009年 -8.57 -2.59 -11.2 -13.07 5.33
2010年 -3.7 -6.41 -3.73 2.69 -1.39
2011年 2.26 2.89 -0.31 -3.08 -6.22
2012年 4.36 8.35 7 -0.33 11.03
2013年 5.04 2.65 6.21 -3.19 -0.69
2014年 -3.56 -1.95 -2.82 6.3 3.21
2015年 -3.1 -2.07 -3.26 9.82 8.37
2016年 -5.07 -6.84 -8.85 5.57 5.36
2017年 1.79 5.2 0.35 0.81 5.2
2018年 5.62 8.65 2.57 -3.26 3.22
2019年 7.87 9.11 11.19 0.38 3.04
2020年 -0.16 2.96 -3.26 7.69 4.78
2021年 -1.11 0.29 5 -3.63 -2.7
2022年 -5.26 -8.52 -9.66 -3.91 -1.78
ティッカーコード
・SPX:S&P500
・NDX:NASDAQ100
・RUT:Russel 2000
・TLT:米国長期債
・GOLD:金
Russel 2000とは
ラッセル2000とは、米国市場に上場している株式の中で、時価総額から1001位から3000位となる約2000銘柄で構成されています。米国上位3000位までの指数を表したラッセル3000の内、ラッセル2000の時価総額は8%となります。
【勝率と平均リターン】
  S&P500 NASDAQ100 Russell 2000 米国債
勝敗 9勝12敗 11勝10敗 8勝13敗 10勝10敗 14勝7敗
勝率 42.86% 52.38% 38.1% 50% 66.67%
平均リターン -0.52 -0.02 -0.53 0.37 2.91
最大リターン 7.87 9.11 11.19 9.82 11.03
最低リターン -8.57 -11.68 -11.2 -13.07 -6.22

ご覧の通り、直近20年における1月の収益率は他の月と比べて特別に高くありません。この間に暴落が起きたITバブルやコロナショックを除いても勝率はあまり変化しません。

強いて言えば、「金」の勝率が一番良かったという結果がわかりました。

  • 1月の株価収益率は高くない

『1月効果』が現れた時代

こちらの画像は資産運用会社のピクテから引用したキャプチャです。

出典:PICTET

こちらのキャプチャを見ると1990年代以前について、1月効果は有効だったことがわかります。

  • 1990年代以前において1月収益率は高い

1月は年間を通じてのバロメータ

So goes January, so goes the year (1月の市場がその年の市場を占う)

ウォール街のアノマリ―

1月の株式はその年の収益率を表すといわれております。

こちらの表はS&P500の1月のリターンとその年の騰落率です。

【約20年の1月収益率と年間の騰落率】
騰落率 S&P500 年間の騰落 相関性
2002年 -1.57 ‐23.37
2003年 -2.74 26.38  
2004年 1.73 8.99
2005年 -2.53 3  
2006年 2.55 13.62
2007年 1.41 3.53
2008年 -6.12 ‐38.49
2009年 -8.57 23.45  
2010年 -3.7 12.78  
2011年 2.26 0  
2012年 4.36 13.41
2013年 5.04 29.6
2014年 -3.56 11.39  
2015年 -3.1 ‐0.73
2016年 -5.07 9.54  
2017年 1.79 19.42
2018年 5.62 ‐6.24  
2019年 7.87 28.88
2020年 -0.16 16.26  
2021年 -1.11 26.89  
2022年 -5.26 ‐19.44
S&P500とは
S&P500とは、米国を代表する企業からなる約500社の株式指数のことで、米国の株式市場を表す鏡となります。
相関性
・期間:2002~2022年
・正の相関:11回(52.39%)

1月の「一ヶ月間」と「年間の騰落率」が相関していたのは、21年中11回で相関性はありませんでした

  • ”一ヶ月間”と”年間”の騰落率の相関はない

1月効果の考察

1月効果って誰が言い出したの?

1月効果はカンザス大学の「Mark Haug氏」と「Mark Hirchey氏」が書いた2005年の論文が元です。

論文のポイント
  • 調査期間:1802~2004年
  • 小型株は1月に上昇する
ぜんきち
ぜんきち

約200年のデータとなります

約200年のデータを参照し、1月効果について評価しています。1月効果が見られた理由として一つの仮説が浮かび上がりました。

1月効果の理由
損失を出した株式を税金逃れの目的で年末に売却し、1月に買戻しを行っているのではないか。

節税対策

1月効果は、11月末から12月15日ごろまで行われる節税対策で売られた株の「買戻し」となります。(節税対策はタックスロス・セリングと言われこちらの記事で詳しく解説しています。)

論文で検証された期間が長く、1954年に導入された『ウォッシュ・セール・ルール』がデータに表れていない懸念があります。

(ウォッシュ・セール・ルールについては後述します。)

  • 1954年に作られたルールが1月効果の時期を変えた

投資家の買戻し

節税対策が起きた株式は一気に売られます。

下がった株を買い戻すのに、その企業に「みんなが同調できる未来」が魅力的に映る必要があります。

この魅力が、機関投資家のドレッシング買いと個人投資家の買戻しを誘起すると考えれます。

ドレッシング買いとは
・ファンドの評価を良く見せるための買いのこと
・ファンドの評価が上がるとETFの資産額が増えやすくなる
・決算期末や月末に行われることがあります。
  • 大衆へ説明できる魅力的な企業が買われる

時価総額が小さい

時価総額が小さければ、一つのファンドや個人投資による取引が株価に表れやすくなります。

そのため、時価総額が小さい株式の変動率は高く、上昇が表れやすい傾向があります。

  • 小型銘柄ほど株価が変動しやすい

考察のまとめ

  • 新たなルールで節税効果に伴う売買時期の変化
  • 一般市民から見て”魅力的な企業”に買戻しが起きる
  • 小型株に効果が表れやすい

次に、この論文の”着眼点”と”新しい知見”を加え1月効果を再定義します。

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1月効果の再定義

近年では1月効果は表れなくなりました。

しかし、以下の点を考慮すれば、短期の上昇に加わることが出来る。もしくは、短期の上昇に惑わされなくなります。

  • 12月15日が個別株の底となる
  • 年末の閑散期に上昇する事がある
  • 1月のパフォーマンスは1年のバロメータ

それでは、解説していきます。

節税効果を考察

なぜ、1月効果は近年に表れにくくなったのでしょうか?

日本には無いルールで、米国で決められているルールがあります。それが、『Wash Sale Rule』です。

Wash Sale Ruleとは
ウォッシュ・セール・ルールとは損失を確定させる売却が行われた前後30日間に、同一の株式を再取得した場合、損失計上できない仕組みのこと

このルールがあるため、買戻しが1月よりも前にズレ要因の一つとなります

  • Wash Sale Ruleは前後30日間、同じ銘柄売買での節税できない

正しい1月効果は?

1月効果は、月に絞られた考えを持つのではなく、節税対策のための売りと買戻しを期待した投資手法として考えるべきでしょう

節税対策が表れやすい相場
・米国市場全体として上昇して利益が出ている状況
・IPO株などの時価総額が小さい企業(小型銘柄)
・小型銘柄で1年を通して上昇がない

節税対策の売りは、12月15日前後に起きやすいため、12月中旬に底になる事が多いです。

節税対策で売られた株が、あまりに安すぎる水準であると、短期的な上昇がみられます。この上昇についてはこちらの記事で解説しています。

特に、年末は市場全体の出来高が小さいため、少しの取引が株価を引っ張り上昇しやすくなります。

  • 12月15日が底、それから年末の閑散期で上昇

1月のモメンタムとバロメータ

ストック・トレーダーズ・アルマナックと言う、書籍をご存じでしょうか?

この書籍は米国市場に伝わる法則性の解説や、大統領選挙サイクルなど、画期的なタイミング投資戦略を普及させました。

こちらの書籍では、1月の取引が始まった「1ヶ月」「1週間」は、その年の株式市場の予兆になるという解説です。

詳細は書籍をご覧いただきたいですが、結論としては「1週間」も注目に値します

  • 一週間がプラス
    1年収益率が高い
  • 一ヶ月がプラス
    1年収益率が高い(2桁%成長)
  • 一ヶ月がマイナス5%を下回る
    悲惨な1年となる

1月効果の他にも、過去約55年のデータから様々な知見で米国市場の「法則性」を分析と解説していますので、株取引の実用書として使えます。

英語の記事となりますが、こちらでも同様にして1月がプラスリターンだった場合に2桁の上昇したことを解説しています。

まとめ

この1月効果はあくまで、経験に基づく法則性となります。

そのため、「ふ~ん、そんな現象もあるんだ」というスタンスで、とってもらえば良いかと思います。

記事が、面白かったと思われたら、“SNS”“リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

  • 1月効果は”12月効果”となった
  • 新しい知見で3つのポイントを注視する
  • 1月のパフォーマンスで”本年の方向性”がわかる
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関連記事

他にも、有名なアノマリーである、『セルインメイ』について年間のパフォーマンスとリターンから信憑性について考察しています。

11月から起き始めるタックスロス・セリングについて解説しました。この現象をしれば、一月効果の生じやすい銘柄を特定できる可能性があります。

節税後に短期的な上昇が起きやすいです。これを、デッド・キャットバウンスと言われています。こちらの記事でデッド・キャットバウンスについて解説しています。

日本でも税金が1月1日から12月31日となります。日本の課税法について解説しています。

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投資歴15年以上の30代サラリーマンであり2児の親/投資からの収益は8桁以上/これまでの経験から再現性が高い投資手法を配信/月間2万PV達成し、フォロワー700人

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