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過度なインフレは経済を悪化させる!

米国株

こんな疑問がある方のために、記事を書きました。

ぜんきち
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インフレが高進した時に具体的にどう影響があるの?という疑問を持つ方へ向けて記事を書きました。

2021年最後のFOMCでは、事前のパウエル議長の発言(パウエルショック)もあって、当日は株式市場は落ち着いてクローズしました。しかし、その翌日に『イギリス利上げ』により、NASDAQ100は大きな陰線をつけ、S&P500も下落で終了ました。

今回の記事はインフレについて解説し、インフレが高止まりすると、経済が悪化することについて解説します。

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Check Point
  • 過度なインフレは経済を悪化させる
  • “労働賃金” “住居費” の上昇は収まりにくい
  • 2022.11月発表のCPIでインフレが収まったか判断できる
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インフレーションとは

インフレと言うと、物価が上がって嫌だな。と直観的に思ってしまいますが、物やサービスの価格が上がる事で、『賃金』や『資産』の価値が上がることになりますから、経済にとっていい事と言われています。

しかし、この良いことは適度なインフレ時〔1〕に起こると言われています。

〔1〕:2%

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過度なインフレを嫌う理由

インフレが行き過ぎると、経済の悪化に至ってしまいます。

出典:investing データ加工

米国労働省によると、CPIが11月で6.8%と1982年6月以来、39年ぶりの大幅上昇となりました。

いくら、サプライチェーンの混乱があるとは言え、インフレが高止まりによる悪影響は避けられません。

転職者だけが賃金上昇

企業が賃金を上げる判断は大きな決断となります。そのため、賃金の上昇は新たに雇用した転職者など一部の労働者に限定されます。

労働者の多くは以前から働く方が大多数となるため、賃金が上がらない人が大多数となります。こうした人たちが、物価の上昇で生活が苦しくなり、おのずと消費が鈍化してしまいます。

消費が鈍ると、企業業績が悪化し、更に高騰した人件費が経営を圧迫します。企業は経営改善のため、大量のリストラを実行します。

すると、失業者が増加し、更に需要が減少しますから、経済全体に悪影響を及ぼします

住居費の値上がりにはシビア

住居費については0.4%から0.5%へと微増しています。0.1%の上昇のため大したことの無いように思いますが、住居費は一度値上がり出したら中々下がりません。

米国の家計調査による “住居費” が占める割合が30%であり、毎月の支出で最も多いと言われています。この住居費が上昇していくと、家計の圧迫は必至です。

FRBが嫌悪するインフレ

FRBは “賃金”“住居費” の上昇に特に注意を払っています。

賃金と住居費の上昇は一度上昇に転じてしまうと、中々正常化しないからです。

今後の経済見通し

失業率向上

経済が悪化すると、大規模なリストラが発生します。そうすると失業率が増えるため、FRBは金融政策を発動します。

出典:FRED-Consumer Price Index for All Urban Consumers

このチャートは(失業率:赤)(CPI:青)を表したチャートです。

このキャプチャーの “紫〇” がCPI上昇した点で、その後、例外はありますが “紫→” で失業率が上昇しています。

“灰色” がリセッションを表しますので、インフレが進み過ぎた後に失業率の上昇し、結果して株式市場のリセッションが起きます

年末年始の商戦

米国において、クリスマスから年始にかけて需要のピークに達します。

オミクロン株による新型コロナウィルスの再拡大に伴い、サプライチェーンの混乱のさなかに、物の需要が増加する時期に入るため、インフレは更に進みます。

ヨーロッパでは、11月と12月を比較した “おもちゃ” の価格が10%~20%値上がりしました

今後のCPI予想

インフレ高止まりの判断は、2022年5月~10月までのCPI値が判断基準となりそうです。

出典:investing データ加工

2020年の1月から3月まではインフレがあまり進んでいなかったことから、CPIが、対前年同月比(YoY)ではCPIが高くなるのは必至です。そのため、インフレが収まったかは測りにくいです。

インフレが収まったのかを判断できる、月は6%を超える2022.10以降です。つまり、2022.11に発表されるCPI値が参考値となります。

まとめ

  • 過度なインフレは経済を悪化させる
  • “労働賃金” “住居費” の上昇は収まりにくい
  • 2022.11月発表のCPIでインフレが収まったか判断できる

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共に学んで豊かになりましょう!それでは、また!!

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2021年末から2022年1月までの米国相場について予想しています。

現在の米国相場は1970年代前半の “ニフティフィフティ” に類似しています。

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