こんな疑問がある方のために、記事を書きました。
先物ETFってなに？？という疑問を持っている方へ向けて記事を書きました。
先物ビットコインは米国でETFの承認を受け、19日に取引が開始されました。
21.10.16のニュースで先物『ビットコイン』が米国のETFに承認される見通しである報道があり、これを受けてビットコインは史上最高値の6万ドルに迫る上昇を見せました。
この記事では、アメリカで承認されるビットコイン先物ついての私の見解を解説します。
記事が、タメになったと思われたら、SNSやリンクで紹介して頂けると今後の励みになります。
米国でETF承認
注意点は、全ての暗号資産（仮想通貨）について採用されるわけではなく、先物上場されている仮想通貨が採用される点です。
このETFは “インベスコ” であるはずが、承認申請を取り下げたため、”プロシェアーズ”が先行して販売する事になります。
仮想通貨の先物市場
現在、先物に上場されている仮想通貨は『ビットコイン』と『イーサリアム』です。
今後、イーサリアムがETF承認される観測が出たときも同じように、イーサリアムが暴騰すると予想できます。
先物ETFの承認を受けて
この承認があってから、ビットコイン信託である、『GBTC』をビットコインETFへ変更する申請がありました。
これは、”先物” ではなく、『現物ETF』となります。
現物のETFが承認されるのは、早くても2022年となりそうです。
先物ETFとは
ETFのメリットと、先物ならではのデメリットを受ける商品となります。
- 税率が低い
- 暗号資産（仮想通貨）流出のリスクが無い
- 経費率が高い
- 価格自体の低減
詳しくは関連記事へリンクを貼っておきます。
今後の予想
ETFが承認される『噂で買って事実で売る』が当てはまる局面だと思います。ETFが採用される前には価格がどんどん上がっていきますが、実際に採用されると、そこから一旦は下落してく可能性が高いです。
日本証券会社の対応
アメリカでETFが承認されますが、日本の証券会社では、取り扱われていないため、私たちは直ぐには購入できないと考えています。
世界の大口投資家
これまで仮想通貨への投資を行っていない大口投資家の投資マネーが確実に流入してきます。
これまで、投資をしていなかった理由は、何と言っても『流出のリスク』があったからにほかならないです。
例えば、機関投資家が現物の仮想通貨を所有して、流出させてしまうと、出資してもらっている投資家へ説明する事ができません。
『現物のETF』が登場すればこれまで仮想通貨へ投資がしたくても出来なかった、機関投資家がETFを購入することが推察できます。
しかしながら、今回のETFは『先物ETF』となり、長期保有に向かない性質があります。そのため、機関投資家が買うのは限定的です。
その要因の一つにビットコインはボラティリティが高いため、先物市場における現物との価格差がどうしても大きくなることがあるためです。
大口投資家の影響
ビットコインの市場は他の金融商品と比較して小さいため、大口投資家がETFへの投資に参入すると、一気に価格が暴騰すると予想できます。
キャプチャーのデータ元は2017.6.21の物なので、規模が変わっていますので、イメージとして参照ください。
大きく変わったものはビットコインの規模で、ビットコインだけで$1.1Tを超えています（2021.10.23現在）
暗号資産（仮想通貨）全ての規模で$2.5 Tを超えています。企業と比較すると、Appleの時価総額と同じ規模になります。
株式市場の1％に満たないビットコインに対して、投資マネーが一気に流れ出すと価格は一気に上昇すると推察できます。
まとめ
共に学んでいきましょう！それでは、また！！
関連記事
先物ETFのメリット・デメリットについて詳しく解説しました。
ビットコインの通貨としての環境が整いつつある事について解説しました。
