新興国投資での”5つのポイント”

新興国ってどうなの？という疑問を持っている方へ記事を書きました。

日本昔の好景気懐かしく思いませんか！？
（私は体験していませんが）

諸先輩方が当時を振り返って「あの頃は良かった」とか言う話を聞くことがこれまでに何回かありました。

先輩方がいう”あの頃”に近づいている国があったらどうでしょうか？？

投資しようと思いませんか！？

GDP成長率が高く、人々に「今日より明日は良くなる」といった希望を持っている方が多い国があります。

それが”新興国”です。

今回は米国株をアウトパフォームする”景気の良い新興国”へ投資するために確認しておきたい5つのポイントについて解説します。

株価のパフォーマンスに影響しない項目

新興国株に投資を始めようとした時に、多くの投資家はGDP成長率や人口動態、そして平均賃金の安さを過剰に気にする方がいます。

しかし、実際にこれらの指標は株価のパフォーマンスにそれほど関係がありません。

特にGDP成長率は、国自体の成長率を表したもののため、GDP成長率が高ければ高いほど、パフォーマンスも高くなると考える方は多いと思います。

しかし、10年を振り返るとＧＤＰ成長率が高く人口動態が魅力的でも、株価のパフォーマンスが良くないことがありました。

新興国投資の5つのポイント

GDP成長率

先に述べた、「株価のパフォーマンスに影響しない項目」に上げています。

それなのに、なぜGDP成長率が確認のポイントになるかというと、投資対象として適切かを判断するための材料になるからです。

失業率

景気後退局面では失業率は大幅に上昇し、株価は大きく下落します。

現在のような金融相場が特例のため、この法則は成り立ちません。

しかし、通常の業績相場であればこの非相関性があります。

フィリップス曲線

失業率とインフレ率の関係する論文が、1958年に英国の経済学者によって発表されています。

この論文の仮設は「インフレ率が高い時期は失業率が下がり、インフレ率が低い時期は失業率が上がる」というものでした。

つまり、トレード・オフの関係になるという仮説です。

インフレ率

インフレは物の価格が上がる事を指します。

逆に考えれば、通貨の価値が下がるとも言えます。

通貨の価値が大暴落する場合があると、自国の通貨を守るため“外貨準備高”を取り崩して、自国の通貨を買うことで、通貨の価値を守ることができます。

外貨準備高

外貨準備高が少ない場合には、自国通貨の価値が下がると対策を講じることが出来なくなるため、外貨準備高はあればある程良いと言えます。

実際に自国の通貨を買い支えが続くと、外貨準備高は漸減していくため、減少の推移が急速でないかを確認する必要があります。

外貨準備高が急速に減っていたら、通貨危機に瀕していると言えます。

（トルコは外貨準備高が急速に減りました。）

経常収支

好景気と通貨高は輸出競争力を低下させて、経常収支が悪化してしまいます。

つまり、経常収支が悪化するということは好景気の局面が終わることを示唆しているからです。

まとめ

新興国株は様々な注意点があります。
そのため市場に参加する方が少ないとも言えます。

新興国に投資を行う際は、自分のリスク許容度の範囲で投資をすることを忘れないでください。

個別投資はリスクが大きいですが、ETFを活用することにリスクを減らすことができます。

新興国株に投資ではETFでの投資を検討してください。

素直に高成長が株価に直結すれば、上記に書いたポイントを抑えるだけで、リターンを見込めます。

しかし、新興国投資では注意点がいくつかあります。

注意点があり、超長期保有が出来ないことから、新興国に全投資資金を投入するのは高リスクとなり、投資を検討している方へは投資資金の一部を割当するのをオススメしています。

あくまで、新興国投資はサテライト部分で行うこととなります。

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