DFC法とは？わかりやすく”ザックリ”解説

こんな疑問を持っている方へ記事を書きました。

皆さんは“企業価値”の算定ってどうやって出しているか知っていますか？

企業価値の評価の中でも代表的な方法に『DCF法』というものがあります。DCFはDiscount Cash Flowの略で、「割引キャッシュフロー法」と表現されることもあります。

DFC法は、学術的なファイナンス理論に裏打ちされており、理論上もっとも合理的な企業価値評価法となります。

投資家としては企業価値の評価を適正に行うことで”理論株価”を算出することができます。また、次期リーダーや経営する側へ変わった時に知っておくと、一目置かれる存在になるはずです。

この記事の解説では細かいことは置いといて、
1.企業価値の算出種類
2.DFCの評価方法
3.DFC法の注意点
以上3つに分けてザックリ解説します。

企業価値の算出種類

インカムアプローチ

対象企業の将来キャッシュフローを計算して、企業価値を算出する方法。学術的に裏打ちされていますが、M&Aではこの価格で決まることはまず無いとのこと。（”たたき台”的な！？）

マーケットアプローチ

マルチプル法（同業他社との比較）が代表的に使われ、中でもEBITDAマルチプル法がメジャーです。

こちらの記事で評価方法を解説しています。

コストアプローチ（バランスシートアプローチ）

時価純資産法が代表的であり、方法はB/Sすべて時価評価へ置き換えして、資産から負債を差し引いて買収額を算定する方法です。企業を清算することを前提にして評価するため、あまり使われない。（固定資産額が大きい企業であれば参考値程度に表すこともあります）

DFCの評価方法

DFC法は文字通り、 キャッシュフロー（Cash Flow）を現在価値へ割り引いて（Discount）評価していく方法です。

DFC法の評価方法は『事業』と『その他』の２つに分けて考えます。

『事業』（事業価値）

はじめに、『事業』の評価を解説します。

通常7~10年程度のFCF予測を現在価値に換算した価値（割り引いた価値）と、予測の最終年度以降の価値である“残存価値”を合計します。

割引価値についてこちらで記載しています。

３つの残存価値”ターミナルバリュー”

残存価値（ターミナルバリュー）の算出方法は３つあります。

1. 事業を清算する場合
2. 事業を売却する場合
3. 事業を継続する場合

一般的には３つ目の『事業を継続する場合』での想定が多いです。

『その他』（非事業価値）

非事業価値を具体的な例をあげると、事業に使っていない遊休地や現預金などの事です。言い換えれば、所有していなくとも事業で稼ぐことが出来る資産のことです。

仮に、評価時点で売却した場合の金額を評価します。

DFC法のイメージ図

左側が将来にわたり事業を継続した場合の想定FCF、右側が現在価値に換算した企業価値となります。

大きく分けると、”事業価値”と”非事業価値”を加算したものが企業価値となり、細分化すると、“事業価値”、“残存価値”、“非事業価値”の3つを加算したものが『企業価値』となります。

理論株価の算出方法

企業価値を算出した後に、“有利子負債”を減算します。そうして算出されるのが、『株主価値』となり、この額を”発行株数”で割ると、一株あたりの理論株価が算出されます。

DFC法の注意点

DFC法の注意点は事業価値を算定する前の前提についてです。具体的には３つあります。

フリーキャッシュフローの予測

FCFの予測は、売上高、原価・販売管理費、営業利益、によって大きく変化する。これらの予測が過去の実績から見て妥当であり、業界の状況から違和感が無いか確認する必要があります。

割引率の評価

割引率の前提となるのが違いにより成長率が変化します。特に将来であればあるほど、割引率が累乗されるため、誤差が大きくなります。

残存価値の計算

予測最終年度だけ、特殊な理由をつけて高めにすると、評価額が大きくなります。以前の年度の数字と比較して違和感が無いか確認するポイントとなります。また、株式を売却したと仮定した金額を上限とする場合もあります。

まとめ

• DFC法は企業の将来稼ぐ価値から企業を評価する方法
• 企業価値は事業価値、非事業価値と残存価値を加算して求める
• FCFは将来の事業について、内部・外部要因を予測して妥当か確認する必要がある

それでは、また！

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